新型コロナ過によって、これまで経験したことないほど長い時間「自宅にいる」という方も多いのではないでしょうか。
かつてはテレワークや在宅勤務の全面的な導入は不可能だろうと言われていたこともありましたが、対応に迫られた結果ではあるものの今では多くの企業や職種で行われるようになりました。

生活様式が変わりソーシャルディスタンスが前提となる世の中になることから、新しい働き方としてテレワークがこれからの主流となるのは確かでしょう。また、それによって、私たちの「住まいの意識」に変化が出てきたのも確かです。
今回は、テレワークの実態から、どのように考えが変化しているのか、これからの住まい探しはどのようなものになるのかをみてみましょう。

《仕事のスタイルはどのように変化した？》

これまでは「仕事＝会社」で、仕事をするためには自宅から出てそれぞれの職場へ向かう必要がありました。以前からインターネットなどを使って家で仕事をする職種もありましたが、極少数派であったことは間違いありません。
それが今ではどのように変化しているのか、リクルート住まいカンパニーが2020年4月に実施した2回の調査によって明らかになった実態を見ていきましょう。（データ参照先：SUUMO）

■テレワークを導入した職種とその率

テレワークを実施している率が最も多いの職種は、82％を占めている「企画/マーケティング」。2019年11月の調査時にも最もテレワーク率の高い職種ではあったものの、それでもわずか38％だったことから、その倍以上がテレワークを導入したことになります。
その次は「web/クリエイティブ系」で70％（40％増）、「営業」が64％（40％増）となり、そこから「エンジニア」が62％（38％増）、「事務・経理・総務・人事」が54％（38％増）と続き、公務員でも47％（35％増）と、多くの職種でのテレワーク率が増えています。医療や教育、サービス業や建築業など一般的にテレワークが難しいと思われている職業でも、比率ではけして高いとは言えませんがそれでも確実に増加しています。
東京都が実施した「テレワーク導入率緊急調査結果」でもこの傾向が見られ、3月時点では24％であった導入率も翌4月には62.7％まで上昇していることが明らかとなったのです。

また、テレワークを実施している時間も伸びているようです。2019年11月の時点ではテレワークを実施していても半数近くが業務時間内に占める割合が10％未満と低かったものの、今回の調査ではテレワークの業務時間割合が90％以上も占めている人も多く見られるようになりました。

さらに、この調査に回答した人の71％にあたる方が「新型コロナの影響によりテレワークを開始した」と答えているのが特に注目するべきところかもしれません。今回のコロナ過、そしてそこから発せられた緊急事態宣言が新しい働き方であるテレワークを後押しした、と言っても過言ではないのでしょう。

《テレワークへの不満も浮き彫りに》

多くの人が、「仕事は職場でするもの、家は寝るためのもの」と捉えてきました。
そのため、マイホームには“仕事を忘れてくつろげる空間”を求めていた方も少なくないでしょう。
しかしテレワークが導入されたことにより、「家はくつろぐ場所でもあり職場でもある場所」へと変化しています。
それにより、テレワークをすることへの不満もはっきりと表れてきたようです。

同調査では、テレワークに際する不満の聞き取りも実施。最も不満を感じているのは、「オンオフの切り替えがしづらい」で35％、「仕事専用のスペースがない」で33％、そのあとには「仕事用のデスク/椅子がない」、「備品が十分ではない」などと続き、中には「1人で集中するスペースがない」、「遮音性が低い」など、家自体に対する不満も見えてきています。

■住み替えを視野に入れる人が増加

テレワークに対する不満はあるものの、感染予防はもちろん通勤時間が無くなるなどテレワークならではの利点も多く存在しているため、コロナ過が終息した後もこのまま継続したいという意向も多く見られます。

その場合気になるのは、やはり家に対する不満に他なりません。
今後もテレワークを続けるにあたり、「自宅の間取りの変更をしたいか」という質問に対して、「変更したいことはない」が52％と約半数を占めた一方で、「仕事専用の小さな独立空間が欲しい」、「リビングの一角を間仕切り可能な仕事スペースにしたい」など、マイホームの中に仕事のためのスペースを確保したいと考える意見もあるようです。

また、今後もテレワークを続けるのであれば「住み替えを検討するか」という質問に対しては、なんと24％の方に住み替え意向があることがわかっています。その住み替えの条件としては、「今より部屋数の多い場所に住みたい」、「リビングを広くしたい」、「狭くても部屋数を確保したい」など、“家の間取り”に関しての希望と、「通勤利便性より周辺環境重視にしたい」、「大きな公園や緑地があるところ」など、“立地”に関しての希望も出ています。

《これからの住まい探しで変化するものとは？》

働き方が変わったことで、マイホームに求めるものが確実に変わっています。
しかし新しい生活様式では、住まい探しも「これまでと同じ」とはいかなくなることも事実です。

ネットショッピングが一般的となったのと同様に、物件もオンラインで探すことが主流になることが考えられます。
ウイルスの感染及び蔓延を防ぐために不要不急の外出を避けたくても、住まい探しを検討しなくてはならない方もいらっしゃるでしょう。そんな時に、オンラインで物件を探せるというのは大きなメリットになります。直接対面しなくても、物件の基本的な情報から検索機能による物件検索などから、不動産会社とのコミュニケーションももちろん可能になっているのです。

■対面ならではのメリットも

とはいえ、対面で不動産のプロに頼むという方法を完全に切り捨ててしまうのは、もったいないかもしれません。理想のマイホーム探しをするのであれば、物件だけではなく不動産会社も選ぶ必要もあるのです。
ですが、ひとくちに不動産会社といってもその中には、知名度が高くいくつのも店舗を抱えている“大手不動産会社”と、昔からその地に根を下ろしている“地域密着型不動産会社”の2種類が存在しています。状況に応じてこれらをうまく使い分けるのがコツといえるでしょう。

●大手不動産会社のメリット
こちらで物件探しを行う最大のメリットは、広域で取扱物件数がとにかく多いことです。数が多ければ新着物件に出会う機会も多いですし、希望の間取りや広さ、価格などで絞り込めば、希望の物件も見つけやすくなります。
住みたいエリアは特に決まっていない、または住みたいと考えている理想の物件がある程度決まっているのであれば、多店舗展開型の大手不動産会社がおすすめになります。

●地域密着型不動産会社のメリット
昔からその街にある不動産会社は、地元の大家や業者としっかりと繋がっている傾向があります。物件数では残念ながら大手にはかなわないものの、その地域の特性を熟知していたり、価格の値下げ交渉が有利になるケースや、オンラインには掲載していない物件を早期に紹介してもらえる可能性があったりなど、密着型ならではのメリットも存在しています。
住みたい地域や利用したい駅がすでに決まっている方は、こちらの地域密着型の不動産を利用するのが良いでしょう。

《テレワークのストレスをためないために》

一時期コロナの感染は止まったように思えたものの、再び拡大が続いています。
朝起きたら会社へ向かい、仕事が終わったら家へ帰ってリラックスする、そんな「今までは当たり前」だったことが、すでに当たり前ではない世の中になっています。収入を減らさないために仕事を続けなくてはならないものの、満員電車や職場そのものなど人混みが多い場所に向かうこと自体が感染のリスクを負うため、健康に不安を抱えることになっているのが現実です。

コロナ終息後もテレワークが定着することを考えると、今後のマイホーム探しもやはり大きく変化するのは間違いないでしょう。長く先を見据えた理想の家探しを、もう一度じっくりと考える必要があるかもしれません。