《マイホームの購入予算は、物件選びをする上で最も重要な条件の一つになります。もちろん、口座の残高を見て決められるものではありません》

不動産物件を選ぶ際のポイントは様々。住みたいエリア、住環境、戸建て・マンション等の物件種別等、重視されるポイントは人それぞれでしょう。しかし、どうしても外せないポイントがございます。それがご予算、つまり物件を「買える金額」が幾らなのか？ということです。

以前のコラム「不動産買うのに幾らかかるの？　前編・後編」で購入するために必要な金額はご紹介致しました。そこで、今回はご自分の「買える金額」の算出方法をご紹介します。

不動産物件を購入するためのご予算は「頭金」と「住宅ローン借入額」になります。

《頭金の考え方》

頭金とは、物件価格のうち、購入時に「現金で支払う分」を指します。
当然頭金が多いほうが良い事にこしたことはないですが、アクマで手持ちの現金で頭金の金額を設定した方がよいでしょう。
手持ちの現金の考え方は以下のものを差し引いた金額になります。

・諸費用

・生活予備費
生活予備費とは家計を支える大黒柱の病気やケガなど、万が一のことが起こった場合の備えとして、手元に残しておきたい金額のことを指します。
会社員であれば生活費の3～6カ月分程度、派遣社員や自営業者であれば1年分程度が目安になります。

・将来への貯蓄
車の買い替えなど近い将来必要なお金のことを指します。

《住宅ローンの「借入可能額」は現在の年収がベースに》

一般的に住宅ローンの年間返済額は、年収の25％以内が安心ラインと言われています。

■年収からみる借入額の目安表

※借入額の算出方法：
住宅ローンは変動金利（住信SBIネット銀行の変動金利0.65％）フラット35（1.74％）で試算、住宅ローン借入額の目安は返済負担率25％にて計算

前述した住宅ローンの年間返済額は、年収の25％以内が安心ライン。この考えには少し注意が必要です。それは高度経済成長期と比べ、年収の上昇率がそれほど大きくならない可能性があるからです。高度成長期はボーナスの額が大きかったので、ボーナス月の返済額をかなり高めに設定している資金計画が多く、前述した25%という比率はこの資金計画を前提としたものです。

そこで最近は現在お支払い頂いている家賃をベースに住宅ローンの「借入可能額」を設定する方が増えています。

《今の家賃を目安に住宅ローンの「借入可能額」を設定》

住宅ローンの借入額は、大前提として自分が毎月返済できる金額をもとに決めることです。毎月返済できる金額とは？そう、現在の家賃です。 住宅ローンの借入額が家賃と同じなら、今まで通り無理なく支払いができるはずです。ただし、マンションは、住宅ローン返済のほか、管理費や駐車場代なども支払うことになりますので、その分を家賃から引いた金額を毎月返済額にする必要があります。このほか、現在マイホーム購入のための貯蓄などをしていて、家の購入後に返済に回せるなら、その分を家賃に足した額を毎月返済額と考えることもよいでしょう。

■年収からみる借入額の目安表

※住宅ローン金利２%、３５年返済、元利均等、ボーナス時加算なしの条件で試算。年収等の条件により表記金額を借りられないケースがあります。

住宅ローンの返済期間は最長35年が一般的です。返済中に、子どもの教育費がかさむなど、家計が大きく変化する可能性もありますので、長い目でみた返済シュミレーションも行った方がよいでしょう。